【新入生】送る言葉は「えぽけー」
2024.04.06｜課外授業
2024.01.26 ｜ 課外授業
ブログde授業⑨問答無用で覚える公民重要キーワード
ブログde授業⑨問答無用で覚える公民重要キーワード
東京都杉並区永福町の個別指導塾、英才個別学院 永福校です！
現代社会のキーワード、年号は問答無用で覚えましょう！
1945年 8月終戦（降伏文書調印は9月）
1946年 11月3日 日本国憲法公布
1947年 5月3日 日本国憲法施行
1949年 単一為替レート（＝１ドル360円で固定） → 73年まで
1950年 朝鮮戦争勃発（～53年） → 日本の景気回復（特需景気）
警察予備隊（→ 保安隊（52） → 自衛隊（54））
1951年 サンフランシスコ講和条約・日米安全保障条約（吉田茂）（52年発効）
1954年 自衛隊発足
第五福竜丸被爆 → 原水爆禁止世界大会（55）年
1956年 日ソ共同宣言（鳩山一郎）
国際連合加盟
水俣病報告
1960年 所得倍増計画（池田勇人）
1964年 東京オリンピック開催
東海道新幹線開通
1967年 公害対策基本法
1970年 大阪万博
1971年 環境庁創設
1972年 沖縄返還
日中共同声明（田中角栄）
1973年 オイルショック（第四次中東戦争）
1975年 第１回サミット
1978年 日中平和友好条約（福田赳夫）
1985年 男女雇用機会均等法
プラザ合意（円高が加速）
1989年 消費税導入（3％）
冷戦の終結（マルタ会談）
1992年 PKO（国連平和維持活動）協力法
1993年 EU成立
環境基本法
1994年 小選挙区比例代表並立制
PL法（製造物責任法）
1995年 WTO（世界貿易機関）
1997年 消費税5％
京都議定書（第3回気候変動枠組条約締約国会議）
1999年 男女共同参画社会基本法
2000年 循環型社会形成推進基本法
2001年 環境庁から環境省へ
2005年 郵政民営化法
2008年 リーマンショック（アメリカの証券会社破綻による世界不況）
2009年 消費者庁創設
2011年 東日本大震災
2014年 消費税8％
東京都杉並区永福町の個別指導塾、英才個別学院 永福校です！
現代社会のキーワード、年号は問答無用で覚えましょう！
1945年 8月終戦（降伏文書調印は9月）
1946年 11月3日 日本国憲法公布
1947年 5月3日 日本国憲法施行
1949年 単一為替レート（＝１ドル360円で固定） → 73年まで
1950年 朝鮮戦争勃発（～53年） → 日本の景気回復（特需景気）
警察予備隊（→ 保安隊（52） → 自衛隊（54））
1951年 サンフランシスコ講和条約・日米安全保障条約（吉田茂）（52年発効）
1954年 自衛隊発足
第五福竜丸被爆 → 原水爆禁止世界大会（55）年
1956年 日ソ共同宣言（鳩山一郎）
国際連合加盟
水俣病報告
1960年 所得倍増計画（池田勇人）
1964年 東京オリンピック開催
東海道新幹線開通
1967年 公害対策基本法
1970年 大阪万博
1971年 環境庁創設
1972年 沖縄返還
日中共同声明（田中角栄）
1973年 オイルショック（第四次中東戦争）
1975年 第１回サミット
1978年 日中平和友好条約（福田赳夫）
1985年 男女雇用機会均等法
プラザ合意（円高が加速）
1989年 消費税導入（3％）
冷戦の終結（マルタ会談）
1992年 PKO（国連平和維持活動）協力法
1993年 EU成立
環境基本法
1994年 小選挙区比例代表並立制
PL法（製造物責任法）
1995年 WTO（世界貿易機関）
1997年 消費税5％
京都議定書（第3回気候変動枠組条約締約国会議）
1999年 男女共同参画社会基本法
2000年 循環型社会形成推進基本法
2001年 環境庁から環境省へ
2005年 郵政民営化法
2008年 リーマンショック（アメリカの証券会社破綻による世界不況）
2009年 消費者庁創設
2011年 東日本大震災
2014年 消費税8％
2019年 消費税10％
2020年 新型コロナパンデミック
各組織の発足時期
・世界
ユネスコ 1946年
EU（ヨーロッパ共同体）1993年（ECは1967年）
WTO（世界貿易機関）1995年
・日本
環境庁 1971年
環境省 2001年
主な国際会議
世界人権宣言 1948年
国連人間環境会議 1972年
第１回サミット 1975年
地球サミット 1992年 ブラジル
京都会議 1997年
「持続可能な社会（SDGs）」 2015年サミットにて
主な法律
文化財保護法 1950年
2020年 新型コロナパンデミック
各組織の発足時期
・世界
ユネスコ 1946年
EU（ヨーロッパ共同体）1993年（ECは1967年）
WTO（世界貿易機関）1995年
・日本
環境庁 1971年
環境省 2001年
主な国際会議
世界人権宣言 1948年
国連人間環境会議 1972年
第１回サミット 1975年
地球サミット 1992年 ブラジル
京都会議 1997年
「持続可能な社会（SDGs）」 2015年サミットにて
主な法律
文化財保護法 1950年
不当景品類および不当表示防止法 1962年
公害対策基本法 1967年
環境基本法 1993年
PL法（製造物責任法）1994年
男女共同参画社会基本法 1999年
労働関係の法律
・労働三法
労働組合法 1945年 団結権・団体交渉権・争議権（労働三権）
労働関係調整法 1946年
労働基準法 1947年
男女雇用機会均等法 1985年
育児・介護休業法 1991年
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公害対策基本法 1967年
環境基本法 1993年
PL法（製造物責任法）1994年
男女共同参画社会基本法 1999年
労働関係の法律
・労働三法
労働組合法 1945年 団結権・団体交渉権・争議権（労働三権）
労働関係調整法 1946年
労働基準法 1947年
男女雇用機会均等法 1985年
育児・介護休業法 1991年
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